その3.仕事はできるが組織を乱す部下がいる。

まず、会社の方針やルールをしっかりと伝えること。もし彼らがそれに不服であるようであれば、退社を検討することも一つの選択肢です。これはネガティブな判断ではなく、社会の適材適所を考えた行動と捉えることができます。もちろん、部下の意見が正しい場面も考えられます。その際は、その意見やフィードバックを取り入れて、組織全体としての方向性を再考する機会とも言えるでしょう。

経営戦略の中で、特にパーパス・ミッション・ビジョン・バリューを見直すことは、組織としての方向性を明確にする上で重要です。

【行政書士:創業融資・創業資金調達のプロフェッショナル】 1974年長崎県長崎市出身。長崎北高、久留米大学法学部卒業後、金融機関勤務を経て2003年に独立。長崎県内の中小企業創業支援に特化した「創業融資・創業資金調達」を展開。やさしく丁寧なコンサルティングはわかりやすいと評判。実践的指導に定評がある。